マテリアリティ(重要課題)
当社グループは、ステークホルダー(お客様、社員、ビジネスパートナー、株主・投資家、地域社会)にとっての重要度や当社の経営戦略の観点から検討を行い、当社が優先して取り組む必要がある課題を特定しております。
なお、以下プロセスで、当社のマテリアリティを特定しました。
1 社会課題の抽出
- 国際ガイドライン※やESG評価機関の評価基準から抽出された課題等から、当社が対応すべき社会課題のロングリストを作成しました。
※GRIスタンダード、SASB、 ISO26000、SDGs等
2 社会課題の優先順位付け
- 「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社にとっての重要度」の2軸でロングリストの社会課題を評価するマテリアリティマトリックスを作成し、社会課題の優先順位付け実施しました。
3 マテリアリティの整理
- 選定された社会課題を、その内容や取り組みの方向性から4つに整理し、マテリアリティ案を作成しました。
4 妥当性の検証/マテリアリティの特定
- マテリアリティ案及び策定プロセスについて、経営層と意見交換を行い、妥当性を検証しました。
- マテリアリティ及びグルーピングについて取締役会にて承認し、当社のマテリアリティとして特定しました。
マテリアリティの特定にあたり、「ステークホルダーにとっての重要度」と「当社にとっての重要度」の2軸で社会課題の評価を行い、マテリアリティマトリックスを作成しました。

当社グループは、ステークホルダー(お客様、社員、ビジネスパートナー、株主・投資家、地域社会)にとっての重要度や当社の経営戦略の観点から検討を行い、当社が優先して取り組む必要がある課題(マテリアリティ)を特定しております。これらのマテリアリティへの取り組みを通じて、国連が定める持続可能な開発目標(SDGs)の達成に貢献することを目指しております。
特定したマテリアリティ及びリスクと機会の概要、影響度、対象期間並びに主な取り組みは以下のとおりです。
※1 影響度:大(重大)、中(重要)、小(軽微)。なお、発生の蓋然性等を考慮した総合評価
※2 期間:短(2026~2028年(現中計期間))、中(~2030年)、長(2031年~)